【主体的な転職やキャリアチェンジの促進において重要な要因】
○ 転職希望者について、正社員や中堅の役
職者では転職活動への移行や転職の実現が
しにくい傾向がある。
一方、転職希望者について、自己啓発を行
っている場合や、キャリアの見通しができ
ている場合は転職活動への移行がしやす
く、特に正社員や中堅の役職者でキャリア
の見通しができていると転職の実現がしや
すい傾向がある。
○ キャリアチェンジ（職種間移動）をする
場合、能力活用、仕事内容への満足、賃金
が高いといった積極的な理由の場合に転職
後の満足度は高くなりやすい。
キャリアの見通しや自己啓発が転職後の能
力活用や仕事の満足度の向上を通じて賃金
の増加にもつながる可能性。
【主体的なキャリア形成に向けた課題】
＜キャリアコンサルティングや自己啓発の促進＞
※ キャリアコンサルティングや自己啓発
により労働者の主体的なキャリア形成意識
を高めることで、転職の有無に関わらず、
目的意識を持って日々の業務等に取り組む
ことにつながり、企業や社会全体の生産性
の向上が期待できる。
○ キャリアコンサルティングを受けた者
は、キャリア設計において主体性が高い者
が多く、幅広い分野でキャリアを形成して
いる傾向。
○ 労働者が自己啓発について抱えている
課題は、時間が取れない、費用がかかると
いったものが多い。
企業が費用面での支援や就業時間の配慮等
を行っている場合、自己啓発を行っている
社員の割合が高い傾向がある。
＜公共職業訓練の効果と課題＞
○ 公共職業訓練の受講により再就職しや
すくなる効果が認められるとともに、介
護・医療・福祉分野の訓練では、他分野か
らの労働移動を促進する効果がある可能
性。
○ 介護・福祉分野の訓練では介護・福祉職
と類似性が低い職種の経験者も含め、幅広
く受講者を募ることが有効である可能性。
ＩＴ分野の訓練では、女性の受講者は事務
職に就職する傾向が強く、情報技術者に就
職しにくい傾向があり、女性の情報技術者
への就職を更に促進するためには、女性の
情報技術者への就職に対する関心を高める
必要性。
＜さいごに＞
会社が教育訓練を行ってくれないとする
と、自主的に独学するなど市場価値を高め
る活動を取り組くことが肝要。
自己啓発を実施しているか否かかによって
市場価値が異なってくることが厚労省の白
書からも読み取れます。